人生の節目に立ち会う責任感

森山 隆一
役員室 部長
入社年:2007年
入社時の年齢:29歳
前職でのM&A経験:なし

50歳でも第一線で働いていたい Step01 22歳 新卒でメガバンク入社 Step02 29歳 日本M&Aセンターに転職 もっと中小企業の役に立てる仕事はないのか

30歳を前に自分の将来を真剣に考え、転職を決意

大学新卒では「経営者と話をしたい。ビジネスチャンスをつくる仕事がしたい」と銀行に入りました。中小企業への貸付、為替やデリバティブなどの資金運用をしていました。6半期連続の部門別表彰や頭取表彰などを受け成果を残す一方、自分の中で「もっと中小企業の役に立てる仕事はないのか」「次のフィールドに行きたいな」という思いも強くなっていきました。

30歳を前に「将来自分がどうありたいか」「お客様やマーケットからどう見られたいか」、今後のキャリアは「30代で何をするか」にかかっていると思い、時間をかけて真剣に考えました。銀行の仕事に不満はなく、実績もあげ、将来も安定していると思いましたが、それ以上に「専門性を身に付けて50歳になっても第一線で働いていたい」と思ったのです。日本M&Aセンターを選んだ理由は、銀行での経験が生かせることと、役員の熱い思いに共感したこと。「中小企業を守りたい」「日本の雇用を守りたい」という夢に私も乗ってみたいと思いました。

一人の人間として信頼してもらうことが重要

個人として世の中に足跡を残せているという実感

私の所属する役員室は、当社役員への相談案件やトップ営業の受注案件などの実務を進めるのが主な仕事です。業務内容は他のM&Aコンサルタントと大きく変わりません。基本的には、M&Aの相談から企業評価、契約、調印までを自分自身ですべて担当します。

業務においては「お客様からどう見えているか」という視点を常に意識しています。M&Aは規模の大小問わず半年から1年という長期間お客様と向き合う仕事です。また、M&Aで会社を残せるかどうかは、会社の技術や事業はもちろん、社員やその家族を含めると数百人の生活がかかってきます。とても責任の大きな仕事です。だからこそお客様に「一人の人間として信頼してもらう」ことが重要。提案や交渉の内容だけでなく、話し方やメールの書き方など日々の所作にまで気を配っています。

M&Aが成約して私の役務が完了したとき、「森山さんで良かった」といってもらえます。この仕事をしていると、感謝の言葉が会社組織というよりも個人に向けられることが多いように感じています。前職時代にはあまり得られなかった感覚ですね。また、銀行員時代に何十億円という貸出をまとめても、お客様が涙するケースはほとんどありませんでしたが、M&Aを成功させると「森山さんのおかげ」と涙して喜んでくださるお客様もいます。「一人の人間として世の中に足跡を残せている」という実感があります。

既存取引に関係なく、お客様の利益だけを考えてベストな提案ができる

自分で仕事を作り上げる自由度がある

銀行出身の私から見て、当社のような独立系の専門会社でM&Aをやる最大のおもしろさは「自由度」だと思います。既存取引に関係なく、お客様の利益だけを考えてベストな提案ができる。本当にお客様のためになるのであれば「こうじゃなけれいけない」ということは何もありません。「失うモノはないのだから」と上司も背中を押してくれます。「誰かが用意してくれたレールに乗る」のではなく、向かう先を自分で決めて「自分が乗るレールを自分で作っていく」。仕事を一から作り上げられる自由度は、自分の成長スピードも早めてくれると思います。今の組織の中でやりたいことが制限されて窮屈さを感じている人がいれば、M&A未経験でも当社にきて思い切り力を発揮してほしいですね。周りを巻き込むパワーのある人と一緒に働きたいです。

会社の間口を広げると これまで支援できなかった 中小企業も支援できる

「常識」にとらわれず、社会に貢献していきたい

これまで主担当として40件ほどM&Aの成約をお手伝いしてきました。部下のサポートを含めると100件以上あります。主に譲渡側と譲受側の間に入って成約するというM&Aの実務を担当してきましたが、これからはもっと広い視点で企業経営のお手伝いをしていきたいと思っています。例えば、企業の成長をM&Aで加速させるような成長戦略のロードマップづくりやM&A成約後のPMI、M&Aをした会社への社長紹介サービスなどもできるかもしれません。現場の第一線でM&Aコンサルタントとして積み上げてきた経験を生かして、私自身の領域、そして当社としてできることの領域を広げていきたいですね。そうすることで、これまで支援できなかった中小企業も支援できるようになりますから。

幸い当社にはさまざまなバックボーンをもった優秀な人材が多くいますし、やりたいことをやらせてもらえる社風なので、協力しあえば実現できると思います。これまでの「常識」にとらわれず、いろいろな角度からアプローチして中小企業を守り、社会に貢献していきたいです。